インプラント治療に保険は適用できる？生命保険や医療費控除についても解説
こんにちは！大阪 梅田のえみは総合歯科
理事長 加藤直之です。
「インプラントを勧められたけど費用が高額なのが気になる」
「症例によってはインプラントが保険適用になると聞いたから、詳しく知りたい」
と思っている方は多いのではないでしょうか。
そこで本記事では
- インプラントは保険適用できるのか
- 生命保険は適用されるのか
- 医療費控除とは何か
について解説していきますので、インプラントの保険適用について知りたい方はぜひ最後までご覧ください。
当院でのインプラントについては、下記のページで紹介しています。
インプラント治療の流れや料金についても詳しく紹介していますので、合わせて参考にしてみてください。
インプラントと保険について
基本的にインプラントは保険適用されません。
インプラントはブリッジや入れ歯に比べ、外科手術が必要になったり材料費も高額なため、保険適用にするのは難しいと言われているからです。
まずは
- 保険診療とは
- インプラントは保険適用外
について詳しく確認していきましょう。
保険診療とは
日本では病院で治療を行うときに保険制度が適用されるので、自己負担は比較的抑えることができます。年齢にもよりますが、保険制度を利用すると自己負担は2～3割負担で良いからです。
ちなみにこの診療を「保険診療」と呼びます。
保険診療は費用の自己負担が少ないということがメリットです。
しかしそのぶん、治療で使用する材料や治療方法に国が決めた制限があるので、最低限の治療しか受けられないということがデメリットと言えるでしょう。
自由診療は保険適用外
自由診療とは保険適用されない診療のことです。
保険診療と比較すると全額自己負担になるので、高額な費用がかかります。
しかしそのぶん使用する材料や治療方法に制限がないので、高品質な材料や最新式の機械を用いて治療を受けることができるのです。
効果的かつ最新式の治療を受けられることが、自由診療の最大のメリットと言えるでしょう。
インプラントは保険適用外
インプラントとは、歯の本来の機能や審美性を取り戻すという目的を持った治療法のことを言います。
ほかに歯を失った機能を取り戻す治療法としてブリッジや入れ歯があり、この2つの治療は保険適用される治療法です。
そのぶん費用は抑えることができますが、ほかの歯を削ったり支えにしたりと負担をかけてしまうことがデメリットです。
インプラントは、独立して歯の機能を取り戻すことができます。
ほかの歯に悪影響を与えないので、健康な歯を保ち続けることができる治療法なのです。
インプラントとブリッジの比較について詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。
関連記事：インプラントかブリッジか？費用・寿命などの違いやメリット・デメリットを徹底比較
インプラントが保険適用外の理由
ではなぜインプラントだけが保険適用外なのでしょうか。
理由は以下の2つです。
- 手術が必要
- 治療期間とコストがかかる
そして歯科医がインプラント治療を行うには、高額な費用を払ってインプラント技術を習得する必要があります。
コストがかかる点や専門性の高さなどの理由で、保険診療には該当しないと言えるでしょう。
当院のインプラント治療の費用をわかりやすく表にまとめました。
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詳しい内容を知りたい方は、ぜひ当院の公式サイトを見てみてください。
インプラントが保険適用になる可能性
ここまで解説した通り、コストや専門性の高さから今後もインプラントが保険適用になるのは難しいでしょう。
ただし押さえておきたいのは、条件はありますがインプラントが一部保険適用の扱いになったことです。
一部というのは、先進医療として扱われてきた「インプラント義歯」のことです。
先進医療とは、厚生労働省が定める高度な医療技術を用いた治療法のことを言います。
安全性や有効性などの基準を満たし、将来的に公的医療保険の適用を検討されている治療法です。
2012年の4月からインプラント義歯は先進医療から除外され、国が定めた基準を満たせば、インプラント義歯が保険適用で受けられるようになりました。
この際に、インプラント義歯が「広範囲顎骨支持型装置および広範囲顎骨支持型補綴」という名称になり、インプラント義歯を行う手術を「広範囲顎骨支持型装置埋入手術」という名称に変更されたことも覚えておきましょう。
インプラントは生命保険でも適用外
ここまで解説した通り、2012年3月まではインプラントは先進医療として扱われており保険適用外でしたが、2012年4月から先進医療から除外されました。
インプラントが先進医療から除外されたことにより、生命保険の「先進医療特約」を受けることができません。
そのため、2012年4月以降にインプラント治療を受けた場合は生命保険でも適用外となります。
ただし生命保険によっては、現在もインプラント治療において保険が支払われる場合もあります。
それは、インプラントの手術を受けたことで「手術給付金」が支払われることです。
インプラント治療では手術を行いますが、加入している保険の内容で「手術を受けたら保険金が下りる」といった記載があれば、保険金が受け取れる可能性があります。
しかしどのような手術でも必ず保険金が出るというわけではないので、この際も保険会社に問い合わせてみてください。
インプラントの保険適用に必要な要素
インプラント義歯が一部保険適用になると解説しましたが、ここからは保険適用になる必要な要素について詳しく見ていきましょう。
必要な要素は大きく分けると以下の3つです。
- 先天性理由の疾患がある
- 後天性理由の疾患がある
- インプラントを保険適用している病院を選ぶ
それぞれ詳しく解説します。
先天性理由の疾患がある
先天的理由の疾患は以下の2つです。
- 先天性の疾患により顎の骨が1/3以上欠損している
- 先天的に顎の骨が形成不全である
このように先天性（生まれつき）に顎の骨が1/3以上欠損していたり、顎の骨が形成不全である場合はインプラントが保険適用になることがあります。
理由は、顎の骨が多く欠損していたり形成不全であると、ブリッジや入れ歯では安定しにくく対応が難しくなるからです。
ただし、この基準も細かく設定されているので自由診療になる場合があることも頭に入れておきましょう。
後天性理由の疾患がある
後天的理由の疾患は以下の3つです。
- 腫瘍や顎骨骨髄炎などの病気で顎の骨が1/3以上欠損している
- 第3者による事故が原因で顎の骨が1/3以上欠損している
- 骨移植によって顎の骨が再建されている
ここまで解説したように生まれつき顎の骨が欠損している方や、事故に合って骨が欠損してしまった方にとって.、インプラントが保険適用になる可能性があることは大変喜ばしいと言えるでしょう。
虫歯や歯周病が理由でインプラント治療を受ける場合は自由診療となりますが、先天的理由や後天的理由の項目に当てはまっている可能性がある場合は、一度歯科医院に相談してみましょう。
インプラントを保険適用している病院を選ぶ
インプラント治療を保険適用で受けるには、保険適用している医療機関を選ぶ必要があります。
その医療機関とは一般の歯科医院ではなく、「病院」であることです。
ただし、病院なら必ずインプラント治療が保険適用で受けられる訳ではありません。
細かい条件は以下の5つです。
- 歯科または口腔外科を標榜している保険医療機関である
- 歯科医師にも条件がある
- 当直体制が整っている
- 安全確保の体制が整っている
- 病床が20以上あること
先ほど解説したように、一般の歯科医院だとインプラント治療を保険適用で受けることはできません。大学病院などの大きな病院の歯科・口腔外科であることが条件です。
そして、歯科医師にも条件があります。
- インプラント治療の経験が3年以上ある
- 歯科もしくは口腔外科の勤務経験が5年以上ある
上記どちらかの歯科医師が2名以上配置されていることが条件です。
「どの病院に行けばいいのかわからない」など疑問点がある場合は、お近くのクリニックに相談してみましょう。
保険医療機関を探す場合は、各厚生局の公式サイトをご確認ください。
参考：保険医療機関・保険薬局の管内指定状況等について／近畿厚生局
インプラント費用の負担を減らす方法
インプラントは基本自由診療で高額な費用がかかるので、できるだけ費用を抑えたいところですよね。
インプラント費用の負担を減らす方法は以下の2つです。
- 医療費控除を利用する
- デンタルローンを組む
詳しく見ていきましょう。
医療費控除を利用する
医療費控除とは、毎年1月1日から12月31日までの1年間に医療機関に支払った金額が10万円を超えた場合、所得に応じて計算した金額を還付金として受け取ることができる制度です。
医療費控除は歯科だけでなく、全ての医療機関に対応しています。
手続き自体はそんなに難しくなく誰でも簡単に申請手続きができますので、インプラント治療を受けた翌年に必ず申請しましょう。
なお控除の対象は治療費だけでなく
- 通院時の公共交通機関の交通費
- 公共機関での移動が困難な場合のタクシー代
- 処方によるお薬
も含まれます。
医療費控除の申請方法については以下の通りです。
- 治療費の領収書と医療機関に行くときに利用した交通費を計算する
- 源泉徴収票と印鑑、振込先の金融機関の口座番号を準備する
- 税務署に行き確定申告書を記入する
医療費控除の計算方法やくわしい手続きの方法については、こちらの記事も参考にしてみてください。
参考：No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）｜国税庁
デンタルローンを組む
デンタルローンとは、保険適用外の歯科治療を受ける際に発生する費用を立て替えて支払ってもらえるサービスのことです。
ローンを取り扱っている会社が治療費を支払い、後から患者さんが分割で治療費を支払うという仕組みになります。
インプラントを始めとする、自由診療の高額な費用を分割して負担が少なく支払うことができるので、現在多くの患者さまが利用されています。
ここからはデンタルローンのメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。
デンタルローンのメリット
デンタルローンのメリットは以下の5つです。
- 自分に適した支払いの回数を選べる
- ローンの利用額を決められる
- クレジットカードと比べて金利が安い
- ローンの手続きが簡単にできる
- デンタルローンも医療費控除が適用できる
デンタルローンが人気な理由の1つに、支払い回数が多いことがあげられます。
支払い回数は基本最大84回まで設定されているので、1回の支払いの負担が少なくて済むのです。
ただし歯科医院によって設定しているデンタルローンが異なるので、最大の支払い回数も変わってきます。
そしてローンの利用額も患者さまご自身で決めることができます。
例えば治療費の半分を現金で支払って、残りの金額をローンで支払うという設定も可能です。金利もクレジットカードと比較すると安いのもメリットです。
また、当院ではデンタルローンの金利を24回払いまでは当院が負担しています。
デンタルローンは手続きも歯科医院で簡単にできますし、医療費控除も適用できますので、一度検討されてみてはいかがでしょうか。
デンタルローンのデメリット
次にデンタルローンのデメリットについて見ていきましょう。
- デンタルローンを取り扱っていない歯科医院もある
- ローンの審査に通らない場合もある
デンタルローンは歯科医院によっては、取り扱っていないところもあります。
現金払いとクレジットカードだけの支払いに対応しているという歯科医院も少なくありません。
ただ、インプラント治療・矯正治療・審美歯科などの自由診療を行っている歯科であればデンタルローンを取り扱っているところが多いとも言えます。
電話でも問い合わせ可能なので、相談してみましょう。
インプラントと保険に関するQ&A
最後にインプラントと保険でよくある質問をご紹介します。
- インプラント治療は高額療養費制度は適用されますか
- デンタルローンの審査に通りにくい人はいますか
それぞれ回答していきますね。
インプラント治療は高額療養費制度は適用されますか
残念ながらインプラント治療は適用されません。
それは、高額療養費制度は保険の治療にのみ適用されるからです。
ただし前に解説した先天的理由や事故による保険適用のインプラント治療は、高額療養費制度が適用可能です。
デンタルローンの審査に通りにくい人はいますか
- 専業主婦
- 学生
- フリーター
- ローンが残っている人
- ブラックリストに載っている人
安定した収入がなかったり、信用度が少ない人は診査に通りにくいと言えるでしょう。
ただし、専業主婦やフリーターでも一定の所得金額がある方は、診査に通ることもあります。
ローンの返済が残っている場合でも1/4から1/5程度であれば、それほど心配ありません。
この項目に当てはまっていても、あくまで「通りにくい」だけなので必ず審査に通らないという訳ではないことを頭に入れておきましょう。
まとめ｜インプラントと保険の関係を理解して治療を受けよう
インプラント治療は特定の症例を除いて、ほとんどが自由診療になり高額な費用がかかります。
しかし自由診療は使用する材料や治療法に制限がないので、それぞれの患者さまに適した最適かつ高品質な治療を受けることができるのです。
当院では、カウンセリングにて詳しく患者さまのお話をお聞きして、精密検査を通して安全かつ最適なインプラント治療をご提供させていただきます。
まずはお気軽に当院へご相談ください。
